「人生100年時代」に考えておきたい
リタイア後の生活とお金のこと

「超高齢化社会を迎えている日本――」。この表現にはどこか悲観的な響きが伴います。本来、長寿化は喜ばしいことですが、現実にはほとんどの人が長生きすることに対して「ずっと健康でいられるのか」「老後資金が不足しないか」といった不安を強く感じているのではないでしょうか。ブラックロック・ジャパンは、このような問題意識のもと、2018年4月に「第2回リタイアメント・ラウンドテーブル会議」を主催し、「経済的に安定した人生100年時代」を創造するためにはどうしたらよいか、さまざまな角度から活発な議論をしました。この会議の議論の一部をご紹介します。

世界の投資家は資産運用をどのように考えているのでしょうか?
世界18ケ国2万8,000人が答えた資産運用に関する調査から見えてきた、世界と日本の退職後の準備についての意識の違いとは?
「投資家動向調査2017レポート」を見る 「投資家動向調査2017レポート」を見る

重要事項
当資料は、2018年4月に開催された「ジャパン・リタイアメント・ラウンドテーブル」において行われたディスカッションの内容をもとに、情報提供を目的として作成されたものであり、特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。当資料に掲載する内容は、当該ディスカッションに参加された方々の個人的な見解を含み、予告なしに変更することがあります。また、ブラックロック・グループの見解、あるいは、ブラックロック・グループが設定・運用するファンド等における投資判断・運用と一致するものではありません。 当資料中において、個別銘柄に言及する場合がありますが、これは当該銘柄の推奨等をするものではありません。 当資料の情報は、信頼できると判断した資料・データ等により作成されていますが、その正確性および完全性について当社が保証するものではありません。また、当資料中の各種情報は過去のもの、または見通しであり、今後の運用成果等を保証するものではなく、当資料を利用したことによって生じた損失等について、当社はその責任を負うものではありません。さらに、当資料に記載された市況や見通しは、特に断りのない限り当資料作成日現在のものであり、今後の経済動向や市場環境の変化、あるいは金融取引手法の多様化に伴う変化に対応し、予告なく変更される可能性があります。

弊社の投資運用業者としてご提供可能な運用戦略等の提供を受けられる場合は、原則として、(1)弊社との投資一任契約の締結、または、(2)弊社が設定・ 運用を行う投資信託の購入により行われることとなります。ただし、必ずしも、全ての戦略について、投資一任契約および投資信託により提供を行っているわけではありませんので、ご承知おきください。弊社が投資一任契約または投資信託によりご提供する戦略は、全て、投資元本が保証されておりません。 弊社がご提供する戦略毎のリスク、コストについては、 投資対象とする金融商品等がそれぞれの戦略によって異なりますので、一律に表示することができません。従いまして実際に弊社戦略の提供を受けられる場合には、それぞれの提供形態に沿ってお客様に交付されます契約締結前交付書面、目論見書、投資信託約款及び商品説明書等をよくお読みいただき、その内容をご確認下さい。

投資信託に係るリスクについて
投資信託の基準価額は、組入れられている有価証券の値動きの他、為替変動による影響を受けます。これらの信託財産の運用により生じた損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、投資信託は元金および元金からの収益の確保が保証されているものではなく、基準価額の下落により投資者は損失を被り、元金を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては各投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

 手数料について
弊社が運用する公募投資信託については、ご投資いただくお客さまに以下の費用をご負担いただきます。

■ 直接ご負担いただく費用
お申込み手数料: 上限4.32%(税抜 4.0%)
解約手数料: ありません。
信託財産留保額: ファンドによっては、信託財産留保額がかかる場合もあります。
投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容をご確認ください。

■ 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
信託報酬: 上限2.56824%(税抜 2.378%)程度

■ その他の費用
上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。(その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。)
※リスク及び手数料の詳細につきましては、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。