iシェアーズは、国内初※1の為替ヘッジ付き米国債券ETFと「設備・人材投資」に積極的に取り組む企業を組み入れ対象とする日本株ETFの2銘柄を、新たに東証に上場しました。

※1 国内証券取引所のHPをもとにブラックロック調べ

iシェアーズ 米国債7-10年 ETF(為替ヘッジあり)

*上記に示した「インカム」とは、ポートフォリオとして複数の債券を運用した場合の、運用期間中の債券の売買益や利息収入も含めた運用収益の投資金額に対する割合をいいます。個別の債券取引における利回りとは異なり、運用収益は固定、約束されたものではなく、今後の市場環境、経済環境の変化や運用状況等に応じて変動します。

ポイント1:相対的に安定した値動き


日銀のマイナス金利政策に伴い、日本の長期国債金利はマイナス水準に留まっています。米国政府が発行する米国債は高い信用力のもと※3、世界最大の取引量と発行残高を持ち、その利回りは金融市場の主要指標となっています。 日米の国債市場の過去の値動きを示す指数の動きを見ると、米国債(為替ヘッジあり)は、米国債(為替ヘッジなし)よりリターンは低いものの、日本国債を上回る水準にあります。また、為替ヘッジ効果により比較的安定した値動きとなっています。

 

米国債市場(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)と 日本国債市場の値動き
(2005年12月末~2016年3月末)

米国債市場と日本国債市場の値動き

 

上記に示したパフォーマンスは、過去の市場データに基づく説明であり、当ファンドの運用成果を示すものではなく、将来の運用成果あるいは将来の分配金支払いおよびその金額について保証するものではありません。為替ヘッジなしの米国債は、為替ヘッジありと比較して通貨の変動リスクが高まります。
出所:シティ、ブルームバーグ、ブラックロック
期間:2005年12月末(対象指数基準日)~2016年3月末。2005年12月末を100として計算。
参照指数:米国債(ヘッジなし)と日本国債は、シティ世界国債インデックス(円ベース)から期間7-10年の米国及び日本の国債のデータを使用。米国債(為替ヘッジあり)は、シティ米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用 円ヘッジ円ベース)を使用。

 

各指数のリスク・リターン特性(2005年12月末~2016年3月末)

リスク(年率) リターン(年率)
米国債(為替ヘッジなし) 9.1 5.4
米国債(為替ヘッジあり) 6.7 3.9
日本国債 2.7 3.0

 

上記に示したパフォーマンスは、過去の市場データに基づく説明であり、当ファンドの運用成果を示すものではなく、将来の運用成果あるいは将来の分配金支払いおよびその金額について保証するものではありません。為替ヘッジなしの米国債は、為替ヘッジありと比較して通貨の変動リスクが高まります。
出所:シティ、ブルームバーグ、ブラックロック
期間:2005年12月末(対象指数基準日)~2016年3月末。2005年12月末を100として計算。
参照指数:米国債(ヘッジなし)と日本国債は、シティ世界国債インデックス(円ベース)から期間7-10年の米国及び日本の国債のデータを使用。米国債(為替ヘッジあり)は、シティ米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用 円ヘッジ円ベース)を使用。

 

ポイント2:日本国債市場を上回る利回り*


 足もとの米国債市場と日本国債市場の利回りを比較すると、為替ヘッジコストの影響で米国債(為替ヘッジあり)は、米国債(為替ヘッジなし)より低いものの、日本国債より高い水準にあります。

 

各指数の利回り比較(2016年3月末現在)

各指数の利回り比較(2016年3月末現在)

 

上記に示したパフォーマンスは、過去の市場データに基づく説明であり、当ファンドの運用成果を示すものではなく、将来の運用成果あるいは将来の分配金支払いおよびその金額について保証するものではありません。為替ヘッジなしの米国債は、為替ヘッジありと比較して通貨の変動リスクが高まります。
*上記に示した「利回り」とは、ポートフォリオとして複数の債券を運用した場合の、運用期間中の債券の売買益や利息収入も含めた運用収益の投資金額に対する割合をいいます。個別の債券取引における利回りとは異なり、運用収益は固定、約束されたものではなく、今後の市場環境、経済環境の変化や運用状況等に応じて変動します。
出所:シティ、ブルームバーグ、ブラックロック
参照指数:米国債(ヘッジなし)と日本国債は、シティ世界国債インデックス(円ベース)から期間7-10年の米国及び日本の国債のデータを使用。米国債(為替ヘッジあり)は、シティ米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用 円ヘッジ円ベース)を使用。

 

iシェアーズ 米国債7-10年 ETF(為替ヘッジあり)

ポイント1:日本の未来へ投資


「JPX/S&P 設備・人材投資指数」は、「設備投資の成長性」 「設備投資の効率性」 「人材投資」に積極的に取り組んでいる日本の上場企業のパフォーマンスを測定するように設計された指数です。

同指数は、日本銀行が昨年12月に新たに3,000億円のETF買い入れ枠を設けた「設備投資および人材投資に積極的に取り組んでいる企業」のETFの連動対象指数として適格と認められた株価指数でもあります。

 

「JPX/S&P 設備・人材投資指数」の構築プロセス

「JPX/S&P 設備・人材投資指数」の構築プロセス

※1 ベータ(β)は、個別証券やファンドが市場全体の動きに対してどの位反応し、変動するのかを表した数値で、市場感応度とも言われます。
出所:S&P Dow Jones Indicesの資料に基づきブラックロックが作成。
上記は将来変更となる場合があります。

ポイント2:市場平均と比べて中長期的に良好なパフォーマンス**


過去の相場で検証したところ、JPX/S&P設備・人材投資指数は、TOPIXおよびJPX日経インデックス400に対して、中長期的に良好なパフォーマンスを示しました**

 

指数の値動き*(2006年8月末の値を100として指数化、配当金再投資ベース)

指数の値動き*(2006年8月末の値を100として指数化、配当金再投資ベース)

出所:JPX、S&P、ブルームバーグ。2006年8月末の値を100として指数化、配当金再投資ベース。
**JPX/S&P 設備・人材投資指数およびJPX 日経インデックス 400の算出開始日は、それぞれ2016年4月27日および2014年1月6日。それ以前はバックテストされたデータに基づくものであり、実際のパフォーマンスではありません。

過去5年のリターンと標準偏差の比較においても、JPX/S&P 設備・人材投資指数は、TOPIXやJPX日経400より相対的に良好なリスク・リターン特性を示しました。**

 

リスク・リターン特性*

リスク・リターン特性*

出所:JPX、S&P、ブルームバーグ。2006年8月末の値を100として指数化、配当金再投資ベース。
**JPX/S&P 設備・人材投資指数およびJPX 日経インデックス 400の算出開始日は、それぞれ2016年4月27日および2014年1月6日。それ以前はバックテストされたデータに基づくものであり、実際のパフォーマンスではありません。

*当資料で示したパフォーマンスは、過去の市場データに基づく説明であり、当ファンドの運用成果を示すものではなく、将来の運用成果あるいは将来の分配金支払いおよびその金額について保証するものではありません。

iシェアーズETFを取引するには


 ・国内の証券取引所に上場するETF(国内ETF)は、基本的に全国の証券会社でお取引が可能です。

・海外の証券取引所に上場するETF(海外ETF)へ投資をされる場合は、下記の取扱い金融商品取引業者(証券会社)を含む取扱い証券会社へお問合わせください。

iシェアーズETFを含むETFへ投資をされる場合は、取扱い金融商品取引業者にて上場有価証券等書面及び外国証券内容説明書等を良く読み、投資にかかる手数料等およびリスクについてご確認の上、ご自身の判断で行なってください。

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