債券

iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 ETF

ファンド概要

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ファンドの実績

ファンドの実績

パフォーマンス 推移

拡大する

分配金の履歴

権利確定日 権利落ち日 分配金単価
拡大する
  日付
2019/09/30
-
2020/09/30
日付
2020/09/30
-
2021/09/30
日付
2021/09/30
-
2022/09/30
日付
2022/09/30
-
2023/09/30
日付
2023/09/30
-
2024/09/30
トータル・リターン(%)

日付 2024年9月30日

1.52 3.69 -24.56 9.22 19.06
インデックス (%)

日付 2024年9月30日

1.76 4.16 -24.86 9.51 19.27
  1年 3年 5年 10年 設定来
19.06 -0.64 0.64 2.86 4.49
インデックス (%) 19.27 -0.63 0.79 3.20 5.04
  年初来 1ヶ月 3ヶ月 6ヶ月 1年 3年 5年 10年 設定来
8.55 1.92 6.45 6.70 19.06 -1.90 3.26 32.54 109.04
インデックス (%) 8.73 1.88 6.46 6.79 19.27 -1.86 4.02 36.97 128.25
  2019 2020 2021 2022 2023
トータル・リターン(%) 15.57 5.48 -2.45 -18.03 10.58
インデックス (%) 16.09 5.77 -2.05 -18.37 10.81
『パフォーマンスの推移』『運用実績』『分配金の履歴』に記載のデータは過去の運用実績を示すものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
『パフォーマンス推移』のグラフに記載の情報は、ファンドに10,000米ドル投資し、分配金(税引前)を当該ファンドに再投資したと仮定して算出したものです。ファンドの保有にかかる費用(運用報酬、管理報酬その他の費用)については、費用控除後のパフォーマンスを表示しています。
『運用実績』の表に記載の情報は、期中の収益が全ての再投資されることを前提に算出したものです。ファンドの保有にかかる費用(運用報酬、管理報酬その他の費用)については、費用控除後の実績を表示しています。トータルリターンは、税引前分配金を再投資したものとして算出した累積投資基準価額により計算しています。
『分配金の履歴』の表に記載の情報は、ファンドの分配方針に則って過去に決定及び支払いが行われた分配金の単価を表示しています。将来の分配金の支払い及びその金額について保証するものではありません。運用状況によっては、分配金が支払われない場合があります。

ファンドの詳細

ファンドの詳細

純資産総額
日付 2024年12月11日
USD 15,307,541,754
取引所
ナスダック証券取引所
資産分類
債券
インデックス・ティッカー
JPEICORE
経費率
0.39%
決算
毎月
保有銘柄数
日付 2024年12月11日
633
設定日
2007年12月17日
基準通貨
USD
インデックス
J.P. Morgan EMBI Global Core Index
発行済口数
日付 2024年12月11日
166,400,000
ISIN
US4642882819
ファンド籍
米国

ポートフォリオの特性

ポートフォリオの特性

過去12ヶ月分配金利回り
4.94%
平均利回り
日付 2024年12月11日
6.54%
標準偏差(%、3年)
日付 2024年10月31日
11.62%
加重平均残存期間
日付 2024年12月11日
11.73 年
上記のデータは過去または直近の状況を示したものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

サステナビリティ特性

サステナビリティ特性

サステナビリティ特性は、投資家に従来とは異なる特定の指標を提供します。 これにより、他の指標や情報と併せて、投資家は特定の環境・社会・ガバナンス特性に基づいてファンドを評価することができます。 サステナビリティ特性は、現在または将来のパフォーマンスを示すものではなく、ファンドの潜在的なリスクとリターンのプロファイルを示すものでもありません。 透明性と情報提供のみを目的とするものです。 サステナビリティ特性は、単独で考慮すべきものではなく、投資家がファンドを評価する際に考慮する情報の1つです。

当ファンドは、持続可能性、インパクトまたはESG投資戦略に沿った運用を目指していません。 この指標は、ファンドの投資目的を変更したり、ファンドの投資可能ユニバースを制約するものではありません。また、ファンドが持続可能性、インパクトまたはESG投資戦略を採用することを示唆するものでもありません。 ファンドの投資戦略の詳細については、ファンドの目論見書を参照してください。

サステナビリティ特性に関するMSCIのメソドロジーは当ページ下部のリンクからご確認いただけます。

MSCI ESGファンドレーティング(AAA~CCC)
日付 2024年11月21日
BB
MSCI ESGクオリティスコア(0~10)
日付 2024年11月21日
3.93
リッパー・グローバル分類
日付 2024年11月21日
Bond Emerging Markets Global HC
MSCI加重平均炭素排出原単位 カーボン排出量(単位:トン)/売上高(単位:百万米ドル)
日付 2024年11月21日
718.64
MSCI ESGカバー率(%)
日付 2024年11月21日
95.90
MSCI ESGクオリティスコア - ピア比較パーセンタイル 値
日付 2024年11月21日
30.90
ピアグループ内ファンド
日付 2024年11月21日
398
MSCI加重平均炭素強度カバー率(%)
日付 2024年11月21日
10.75
すべてのデータは、2024年10月31日現在の保有状況に基づき、2024年11月21日時点におけるMSCI ESGファンドレーティングから取得したものです。したがって、ファンドのサステナビリティ特性は、直近のMSCI ESGファンドレーティングとは異なる場合があります。

MSCI ESGファンドレーティングは、ファンドの65%以上(グロス・ウェイトによる算出、なお債券ファンドとマネーマーケットファンドの場合には50%以上)の保有銘柄がMSCI ESGリサーチの対象となっているファンドに付与されます(MSCIによるESG分析に関係しないと見なされる現金ポジションやその他の資産は、リサーチ対象銘柄のグロス・ウェイトを算出する際に控除されます。ショートポジションの絶対値は算出に含まれますが、リサーチの対象外として扱われます。)また、銘柄の保有状況は1年以内の基準日のものとし、ファンドには10銘柄以上が必要です。

ビジネス関与

ビジネス関与

ビジネス関与指標は、特定のビジネス活動へのファンドのエクスポージャーについてより包括的な情報を提供することを目的としています。


指標は、ファンドの説明書に別段の記載がありファンドの投資目的に含まれる場合を除き、ファンドの投資目的を変更したり、ファンドの投資対象を制限したりするものではありません。 ファンドの投資戦略の詳細については、ファンドの目論見書を参照してください。


ビジネス関与に関するMSCIのメソドロジーは当ページの下部にあるリンクからご確認いただけます。

MSCI – 問題兵器類 (Controversial Weapons)
日付 2024年12月11日
0.00%
MSCI - 核兵器
日付 2024年12月11日
0.00%
MSCI – 民間用銃器
日付 2024年12月11日
0.00%
MSCI - タバコ
日付 2024年12月11日
0.00%
MSCI - 国連グローバル・コンパクト違反
日付 2024年12月11日
2.61%
MSCI - 一般炭
日付 2024年12月11日
0.00%
MSCI - オイルサンド
日付 2024年12月11日
0.00%

ビジネス関与カバー比率​
日付 2024年12月11日
10.36%
カバーされていない比率(%)​
日付 2024年12月11日
89.64%
上記の一般炭およびオイルサンドに関するビジネス関与エクスポージャーは、MSCI ESGリサーチの定義による一般炭またはオイルサンドの売上構成比率が5%以上の企業を対象として算出し開示します。MSCI ESGリサーチの定義による一般炭またはオイルサンド事業から売上のある企業へのエクスポージャー(売上構成比率が0%以上の場合)は以下のとおりです。一般炭 0.34% およびオイルサンド 0.59%

ビジネス関与指標は、MSCI ESGリサーチが提供する企業のビジネス関与データを使用してブラックロックが算出しています。ブラックロックはこのデータを活用し、ファンドにおける上記のビジネス関与が認められる企業の保有状況を集計し、市場価値エクスポージャーに換算します。


ビジネス関与指標は、MSCIが調査を実施し、対象となるビジネス活動に関与していると判断する企業のみを特定します。そのため、MSCIの調査対象外に追加のビジネス関与が存在する可能性があります。この情報は、ビジネス関与のない企業の一覧を作成する目的で提供されるものではありません。また、ビジネス関与指標は、MSCI ESGリサーチの対象となる保有銘柄がファンドの1%以上(グロス・ウェイト)を占める場合のみ表示されます。

保有銘柄一覧

保有銘柄一覧

日付 2024年12月11日
発行体 保有比率(%)
TURKEY (REPUBLIC OF) 4.23
SAUDI ARABIA (KINGDOM OF) 3.58
BRAZIL FEDERATIVE REPUBLIC OF (GOVERNMENT) 3.46
PHILIPPINES (REPUBLIC OF) 3.26
DOMINICAN REPUBLIC (GOVERNMENT) 3.26
発行体 保有比率(%)
COLOMBIA (REPUBLIC OF) 3.26
MEXICO (UNITED MEXICAN STATES) (GOVERNMENT) 3.14
QATAR (STATE OF) 3.05
ARGENTINA REPUBLIC OF GOVERNMENT 3.03
ROMANIA (REPUBLIC OF) 2.79
上位保有銘柄データが見つかりません。
銘柄名 業種 アセットクラス 評価金額 保有比率(%) 評価額 額面(現地通貨) CUSIP ISIN SEDOL 終値 地域 取引所 通貨 実効デュレーション(年) 最終利回り(%) 評価為替レート 満期 クーポン(%) 修正デュレーション(年) コール時利回り 最低利回り Real Duration Real YTM (%) 現地通貨 発行日
保有銘柄は上記時点のものであり変更になる場合があります。
取引所コード対照表はこちら

資産構成

資産構成

日付 2024年12月11日

% of Market Value

Type 保有比率(%)
日付 2024年12月11日

% of Market Value

Type 保有比率(%)
日付 2024年12月11日

% of Market Value

Type 保有比率(%)
保有銘柄は上記時点のものであり変更になる場合があります。
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資料一覧

資料一覧

 

iシェアーズETFを取引するには

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ETFは、証券会社を通じて株式と同じように売買することができます。

重要事項

サステナビリティ特性およびビジネス関与指標に関するMSCIのメソドロジー(英語):1ESGファンドレーティング; 2指数カーボンフットプリントメトリックス; 3ビジネス関与スクリーニング・リサーチ; 4ESGスクリーニング適用指数メソドロジー; 5ESG不祥事; 6MSCI ITR

ESG課題の組み入れを投資目的とするファンドの場合、コーポレートアクションやその他の状況により、ESG基準に適合しない可能性のある銘柄をファンドや指数がパッシブに保有することがあります。詳細はファンドの目論見書をご参照ください。ファンドの指数提供会社がスクリーニングを行う場合、指数提供会社が定める売上構成比率を基準にすることがあります。当ウェブサイトに記載される情報には、指数やファンドに適用されるすべてのスクリーニング条件が含まれない場合があります。スクリーニングの詳細については、ファンドの目論見書、その他のファンド資料、および関連する指数メソドロジー資料をご参照ください。ここに記載する情報(以下「本情報」)は、1940年投資顧問法に基づくRIAであるMSCI ESG Research LLCが提供するものであり、その関連会社(MSCI Inc.とその子会社(以下「MSCI」)を含む)、または第三者(以下「情報提供者」)から入手したデータを含むことがあり、その全部または一部を書面による事前の許可なしに複製または再配布することは禁止されています。本情報は、米国証券取引委員会(SEC)またはその他の規制当局に提出されたもの、もしくは承認を受けたものではありません。本情報は、派生商品の作成またはそれに類する目的で使用することはできません。また本情報は、いかなる有価証券、金融商品および商品、または取引戦略の売買提供、勧誘または推奨を行うものではなく、将来的な業績、分析、予測または予想を示唆または保証するものではありません。ファンドによってはMSCI指数をベースとするもの、もしくはMSCI指数に連動するものがあり、MSCIはファンドの運用資産残高やその他の指標に基づいて報酬を得ることがあります。MSCIは、株価指数調査と本情報の間に情報共有の制限を設けています。本情報を使用して、売買する有価証券または有価証券を売買するタイミングを判断することはできません。本情報は「現状のまま」提供されており、本情報の利用者は本情報の利用に際して発生するもしくは発生しうるあらゆるリスクを負うものとします。MSCI ESGリサーチおよび情報提供を行う当事者は、明示的か黙示的であるかを問わず、あらゆる保証を明示的に否認します。また、本情報の誤りや脱落またはそれらに関連する損害について責任を負いません。上記は、適用法で除外または制限できない責任を除外しようとするものはありません。




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