S&P500への投資ならiシェアーズ!
米国を代表する500社で構成されるS&P500種指数(S&P500)は、NYダウやNASDAQ100と並ぶ主要指数のひとつです。米国株式市場の時価総額の約80%をカバーし、GAFAMを含む大型企業に広く投資できる点が特徴です。
構成銘柄の業種もITだけでなく、ヘルスケア、金融、生活必需品、エネルギーなど多岐にわたり、分散投資や長期的な資産形成に活用されています。
また、世界経済の動向を把握するうえで重要な指標として位置づけられており、S&P500への投資は世界でも日本でも高い人気があります。
*1出所:Thinking Ahead Institute, “The world’s largest 500 asset managers”(2025年11月)、グローバルの運用資産残高ベース。
*2出所:ブルームバーグのデータを基にブラックロックが作成、2025年11月末時点。
*3出所:ブルームバーグ及び東京証券取引所の銘柄一覧のデータを基にしたブラックロックの調べ、2025年11月末時点。
*1出所:ブルームバーグ、ブラックロック。2025年7月末時点の「iシェアーズ S&P 500 プレミアムインカム ETF 」の投資対象とするETFの利回りは10%以上。上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
1655:iシェアーズ S&P 500 米国株 ETFはS&P500(税引後配当込み、TTM、円建て)への連動を目指す国内上場ETFです。東証に上場しているため、日本株と同じように円建てで日本時間に取引できる点も特徴です。手数料も税込0.066%程度と低コストで、NISA成長投資枠から非課税で投資も可能です。
S&P500投資の最初の一歩として、ポートフォリオの基盤として手軽に活用できるETFです。
S&P500指数の内、時価総額上位20社の合計時価総額は、アメリカのGDP(27兆米ドル)とほぼ同水準の23兆米ドル*1です。
313A:iシェアーズ S&P 500 トップ 20 ETF(愛称:トップ・オブ・アメリカ)は この上位20社を投資対象とするETFであり、さまざまな業種の企業に投資することができます。
また、過去1年間の S&P500上位20銘柄の収益成長率は14.8%と、上位20銘柄以下の残りの480銘柄の成長率(4.07%)を大きく上回っており、過去5年間のリターンの約60%は上位20社が牽引しています。*2
景気に敏感なテック企業はもちろん、不況に強いと言われるヘルスケアや生活必需品セクターの優良企業も含まれるため、高いパフォーマンスを狙いながらリスク分散を図ることができます。*3市場を牽引するS&P500指数の時価総額上位企業に集中して投資したい場合におすすめです。
*1 出所:FactSet、2024年9月末時点
*2 出所:S&P、Bureau of Economic Analysis, 2024年9月末時点
*3 出所:当ファンドが投資対象候補とするETFには、上記の支配的な銘柄が存在するため、特定の銘柄への投資が集中することがあり、当該銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
452A:iシェアーズ S&P 500 プレミアムインカム ETF(愛称:プラスインカムS&P500)は、S&P500や米国債といった原資産の「1ヵ月後の値上がり期待」つまりコールオプションの権利を他の投資家に売却し、その対価として毎月売却益(プレミアム)を得るプレミアムインカム戦略を用いたETFです。売却益に加え、原資産が生む配当や利子も分配金として支払うことで、年間10%を超える分配利回りが想定できます。*1
値上がり益を放棄するこの戦略は、上昇相場ではS&P500に比べてリターンが抑えられる一方、特に市場が緩やかに上昇している局面や、横ばいの相場、あるいは軽度の下落局面において有効性を発揮するため、毎月継続して高めのインカムを狙いたい方、今後の市場が横ばい、または下落した際の対策をお考えの投資家におすすめです。*2
*1 出所:ブルームバーグ、ブラックロック。2025年7月末時点の「iシェアーズ S&P 500 プレミアムインカム ETF 」の投資対象とするETFの利回りは10%以上。上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
*2 原資産の下落局面・横ばい・緩やかな上昇の局面では、「iシェアーズ S&P 500 プレミアムインカム ETF 」はオプションプレミアムによる利益により、原資産をアウトパフォームすることが期待されます。あくまで仮定に基づくものであり、実際の投資結果を反映したものではなく、将来の結果を保証するものでもありません。
パフォーマンス重視であれば、上位銘柄に集中して高いリターンを狙いながらリスク分散を図ることができる「313A:トップ・オブ・アメリカ」を*1。高いインカムを狙いつつ、ポートフォリオに追加することで横ばい相場や下落した際の対策を行うのなら「452A:プラスインカムS&P500」というように、S&P500関連ETFを組み合わせることで、S&P500というひとつの市場の中でも、投資目的に応じてポートフォリオを進化させることができます。
*1 当ファンドが投資対象候補とするETFには、上記の支配的な銘柄が存在するため、特定の銘柄への投資が集中することがあり、当該銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
2563:iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)
491A:iシェアーズ S&P 500 除く金融 ETF(為替ヘッジあり)
ETF(上場投資信託)は、株式のように証券取引所に上場しているため、どの証券会社でもお取引可能。手軽に投資を始められるだけでなく、多様な資産にアクセスできるのも大きな魅力です。
NISA 成長投資枠
連動対象指数:S&P500®(税引後配当込み、TTM、円建て)
信託報酬(税込):0.0660%程度*1
iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり): 2563
NISA 成長投資枠
連動対象指数:S&P500®(税引後配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)
信託報酬(税込):0.0770%程度**1
iシェアーズ S&P 500 トップ 20 ETF: 313A
NISA 成長投資枠
連動対象指数: S&P500 トップ20セレクト指数(税引後配当込み、TTM、円建て)
信託報酬(税込):0.44%程度*1
iシェアーズ S&P 500 プレミアムインカム ETF: 452A
連動対象指数:Cboe S&P 500 エンハンスト 1% OTM バイライト NTR 指数(円建て)
信託報酬(税込):0.495%程度*1
iシェアーズ S&P 500 除く金融 ETF(為替ヘッジあり): 491A
NISA 成長投資枠
連動対象指数:S&P 500 除く金融 指数(税引後配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)
信託報酬(税込):0.0990%程度*1、2
*1:投資するETFの投資比率や報酬率が変更になる可能性があり、実質的な負担についても変動することがあります。詳細は、各ETFの目論見書をご参照下さい。
*2:2026年1月28日から2029年1月26日までの期間は、年0.099% (税抜0.090%) の報酬が適用されます。2029年1月27日以降は、年0.143% (税抜0.130%) の報酬が適用されます。委託会社および受託会社の判断で当該料率の変更、また適用される期間が変更されることがあります。
※「NISA 成長投資枠」と記載された商品はNISA成長投資枠の対象商品です。
iシェアーズETFでは、低コスト*で購入できるETFを取り揃えており、たとえば、下記の商品を組み合わせることで、国内外の株式や債券にバランスよく分散して投資することができます。こうした基本のETFを保有することで資産全体のベースを整えつつ、ご自身のニーズに応じたETFを追加して保有いただくのもおすすめです。
* ブルームバーグ、ブラックロック、2025年12月末時点。東証上場のETFの税込み信託報酬率の比較。対象は1329「: iシェアーズ・コア 日経225 ETF」, 1475「: iシェアーズ・コア TOPIX ETF」, 2561「: iシェアーズ・コア 日本国債 ETF」, 1655「: iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF」, 2256「: iシェアーズ 米国総合債券 ETF」, 314A「: iシェアーズ ゴールド ETF」。なお、1329は日経225連動ETF内でも他社ETFと同率の最低水準。1475はTOPIX連動ETF内でも他社ETFと同率の最低水準。2561は日本国債ETF内でも最安値。1655はヘッジ無のS&P500指数に連動するETFの信託報酬率の平均よりも低い信託報酬率。2256は唯一の米国総合債券ETF。314Aはヘッジ無の金価格に連動するETFの信託報酬率の平均よりも低い信託報酬率。
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iシェアーズETFの記載は、ブラックロック・インク、ブラックロック・ジャパン株式会社を含むそのグループ会社(以下、「ブラックロック」といいます。)が設定・運用等を行う国内上場投信および外国籍ETFであるiシェアーズETFに関する情報を含む投資情報の提供を目的として作成されたものです。本ウェブサイトは、本邦での募集の取扱等に係る金融庁への届出等がされていない海外ファンド等について投資の勧誘等を目的とするものではありません。
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iシェアーズETFを取引する際に、投資家の皆様が負担する主な費用には下記のものがあります。
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