ETFとは

ETFは、株式のように証券取引所の取引時間中はいつでも売買が可能で、かつ投資信託のように複数の銘柄に分散投資をすることができます。 株式と投資信託の特徴を持つETFの仕組みをご紹介します。

 

ETFは「Exchange Traded Funds」の略で、日本では「上場投資信託」とも呼ばれています。証券取引所に上場しており、株式と同じように売買できる投資信託で、株式と投資信託の特徴を兼ね備えています。 多くのETFは株価指数など特定の指数(インデックス)の動きに連動するように運用されるので、値動きがシンプルでわかりやすいのが魅力です。比較的低いコストで複数の個別銘柄への分散投資が実現でき、また株式のように柔軟に取引ができることから、欧米においては個人投資家から機関投資家まで多くの投資家に活用されています。

 

ETFは株式と投資信託の特徴を併せもつ

ETFは株式と投資信託の特徴を併せもつ

 

株式・ETF・投資信託の主な特徴

株式・ETF・投資信託の特徴

     


成長を続ける世界のETF市場

世界で最初にETFが誕生したのは、1990年3月17日、カナダ・トロント株価指数に連動するETFでした。米国で初めてETFが上場された1993年、ETF銘柄はわずか3本、資産残高約10億米ドルの規模でしたが、2000年以降は上場銘柄数・規模ともに急拡大してきました。

その商品性と使い勝手の良さから機関投資家・個人投資家問わず多くの投資家に活用され、2016年12月末現在、世界の証券取引所には6,053銘柄ものETFが上場し、純資産残高はおよそ3兆5,047米ドル(409兆円*)規模にまで拡大しています。

*1米ドル=116.635円にて算出

 

世界のETF市場の純資産残高推移

世界のETF市場の純資産残高推移

                                    

ETFは株式と投資信託の特徴をあわせもつ

ETFは投資信託でありながら、取引所に上場していることから、投資信託と株式の特徴を併せもっています。それと同時にETFならではの特徴もあります。ここではETFの代表的な4つの特徴をご紹介します。

 

ETFの4つの特徴

 

 

多様性:投資対象はさまざま

  • ETFを通じて投資できる投資対象は株のみならず、債券・不動産・コモディティ・テーマ型など、多種多様。従来投資が難しかった投資対象にも証券取引所を通じて投資することができます
  • 投資目的や投資スタイルにあわせ、複数のETFを組み合わせて活用することができます

 

ETFで投資できる投資対象の例:さまざまな投資対象が選択可能

ETFで投資できる投資対象の例:さまざまな投資対象が選択可能

 

コスト効率:低くおさえられた保有コスト

  • ETFの経費率は一般的に低くおさえられており、コスト効率が高い投資ツールであるといえます
  • 経費率は長期的に見るとファンドのパフォーマンスに大きな影響を与えます

経費率がパフォーマンスに与える影響(イメージ図)
経費率控除前の運用利回りを年3%と仮定、基準価額が10,000円でスタートした場合、20年後の基準価額には約1,500円(当初基準価額の15%)の差が出る

経費率がパフォーマンスに与える影響

 

・経費率:ファンドに対して継続的にかかる運営経費の合計額をファンドの純資産総額に対する率で表したもの
・上図は各経費率の場合のパフォーマンスの相違を示しています。上記はイメージ図であり、実際の運用成果等を予測あるいは保証するものではありません。各ETFの実質的な経費率については、各ファンド・ページや目論見書等にてご確認ください。

 

透明性:値動きや保有銘柄が把握しやすい

  • 投資家は、ウェブサイト等でいつもETFの構成銘柄やそのウェイトを確認することができます
  • 証券取引所に上場しているため、現時点での市場価格を常に把握できます
  • 主にインデックスの動きに連動するように運用されているため、値動きの把握がしやすいといえます

(iシェアーズETFの価格や保有状況は各ファンドのページでご確認いただけます)

 

柔軟性:株のように機動的な売買ができる

  • ETFは証券取引所に上場しているので、市場が開いている時間はいつでも取引ができます
  • 株式と同様、指値注文や成り行き注文など、柔軟な取引ができます
  • 日中を通じ、連続的に価格がつき、リアルタイムで売買が可能です

インデックス運用について

インデックス運用は主に株価指数など、特定の指数(インデックス)と同様の投資成果(リターン)をあげることを目指し運用されています。インデックス運用には下記に代表されるようなさまざまなメリットがあります。
・ ファンド保有中にかかるコスト(信託報酬など)が通常のアクティブ運用の商品に比べて低い傾向がある
・ 指数の動きに連動するよう運用されるため、値動きやパフォーマンスが把握しやすい
など

 

インデックスとは

インデックス(指数)とはある市場や市場セグメント全体の値動きを表すように設計された指標のことをいい、そのインデックスを構成する銘柄のバスケット全体の価格の変動を表します。
インデックスは指数提供会社により算出・提供されます。指数提供会社はそれぞれ独自の算出方法やルールに基づきインデックスの構成銘柄*やウェイト(比重)を決定します。

インデックスには先進国や新興国の株式市場全体といった複数の国にまたがる広い市場を代表するものから、日本や米国といった一つの国、さらには業種別やテーマ別などさまざまな種類があります。
*構成銘柄:インデックスに含まれる各銘柄のこと

 

インデックスの分類と例

インデックスの分類と例

 

インデックス運用について

インデックス運用は主に株価指数など、特定の指数(インデックス)と同様の投資成果(リターン)をあげることを目指し運用されています。インデックス運用には下記に代表されるようなさまざまなメリットがあります。
・ ファンド保有中にかかるコスト(信託報酬など)が通常のアクティブ運用の商品に比べて低い傾向がある
・ 指数の動きに連動するよう運用されるため、値動きやパフォーマンスが把握しやすい
など

国内上場ETFと海外上場ETF

ETFは証券取引所に上場された投資信託です。上場先の証券取引所が国内か海外かによって、国内(上場)ETF、海外(上場)ETF、などに分類されることがあります。

 

国内(上場)ETFと海外(上場)ETFの主な特徴

ETFの上場先により、取引通貨や使い勝手に下表のような違いがあります。

国内(上場)ETFと海外(上場)ETFの主な特徴

【iシェアーズETFに関して】
iシェアーズETFの記載は、ブラックロック・インク、ブラックロック・ジャパン株式会社を含むそのグループ会社(以下、「ブラックロック」といいます。)が設定・運用等を行う国内上場投信および外国籍ETFであるiシェアーズ(以下、「iシェアーズETF」といいます。)に関する情報を含む投資情報の提供を目的として作成されたものです。本ウェブサイトは、本邦での募集の取扱等に係る金融庁への届出等がされていない海外ファンド等について投資の勧誘等を目的とするものではありません。

本サイトに記載された情報に基づいて利用者がとった行動により利用者が何らかの損害を被ったとしても、弊社は一切責任を負うものではありません。運用実績は、ファンドの基準通貨で表示されています。円で投資した場合の運用実績は、為替変動の影響により、表示された運用実績とは異なることがあります。個別の銘柄に関して、より詳細な情報が現地のサイトに掲載されていることがありますので、必要に応じてご参照ください。また、本サイトに記載された情報は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
本サイトの内容につきましては、iシェアーズETFの設定あるいは上場されている国、地域の事情により、変更あるいは更新の作業が遅れている場合があります。
なおiシェアーズ®とは、ブラックロックが日本を含む世界各国で設定・運用する上場投資信託等を示す登録商標であり、個別商品を指すものではありません。

「ご投資にかかる手数料等およびリスクについてのご留意いただきたい事項」
本サイトでご紹介するiシェアーズETFにご投資いただく際には、取扱い金融商品取引業者(証券会社等)の定める手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。iシェアーズETFは、連動する指数等の変動により、投資元本を割り込むおそれがあります。なお、iシェアーズETFへ投資をされる場合は、取扱い金融商品取引業者へお問合せいただき、上場有価証券等書面を予め十分にお読みいただき、投資にかかる手数料等およびリスクについてご確認の上、ご自身の判断でなさるようお願い致します。
iシェアーズETFを取引する際に、投資家の皆様が負担する主な費用には下記のものがあります。
[売買時の手数料] iシェアーズETFを売買する際の手数料は取扱い金融商品取引業者によって定められます。詳しくは取扱い金融商品取引業者までお問い合わせください。また、海外上場のiシェアーズETFの場合には、売買時の手数料の他に、為替の取引や外国金融商品市場等における費用等が別途発生することがあり、これらの費用等はお客様の負担となります。
[保有時の費用] iシェアーズETFの保有期間中は運用管理費用等を間接的にご負担いただきます。保有時の費用の率(総経費率)は個別のETF毎によって異なり、また運用状況や保有期間等に応じて異なることからその上限額を示すことはできません。個別のETFの情報については本ウェブサイトの各ファンドページにてご確認いただけます。

個別のインデックスに係る使用条件等については、こちらをご覧ください。