テクノロジーの活用

テクノロジーを投資のための情報収集に活用している投資家は多い。
テクノロジーのさらなる金融への活用が、遅れている退職後の資産形成を促す可能性が高い。

日本人の投資家は、資産運用のために 頻繁にテクノロジーを活用している

日本人の投資家は、資産運用のために
頻繁にテクノロジーを活用している

日本ですでに投資を行っている人(日本の投資家)は42%で、資産運用のために頻繁にテクノロジーを活用していることがわかりました。

オンラインを使ってどれくらいの頻度で自分の投資状況を見ているかを、日本の投資家に尋ねると、67%の人が月に一回以上と回答し、うち36%が週に1回以上と回答しました。

一方で、米国で既に投資を行っている人(米国の投資家)は49%で、同じ質問への回答は、月に1回以上が59%、うち24%が週に1回以上となり、日本の投資家の方が、より頻繁に投資状況をオンラインで確認していることがわかりました。

テクノロジーの投資への活用が
投資継続につながっている

オンラインで月に1回以上投資状況を見ている投資家に、それを見たことによる影響を尋ねると、日本においては、「実際に投資を行なった」と回答した人が37%と最も多く、次に「継続して投資しようと思った」(34%)との回答が続きました。一方で、米国においては、「自分の資金を以前よりも管理できていると感じる」(45%)が最も多く、次に多かったのは、「自身の資金の状況がわかり安心した」(43%)という回答となり、資金管理への自信や安心感につながっていることがわかりました。

日米の比較では、日本の方が、テクノロジーの活用が、実際の投資行動や継続投資に影響を与える傾向が強いことがわかりました。

いまや、オンラインやテクノロジーの活用は、買い物、ホテル、レストラン検索をはじめとして多くの領域に広がっています。投資においても、さらに活用が広がることで、高齢化に立ち向かうための資産準備が、より拡大していくことが期待できるでしょう。

テクノロジーの投資への活用が 投資継続につながっている
若い世代を中心にロボアドバイザーへの 関心が高まっている

若い世代を中心にロボアドバイザーへの
関心が高まっている

近年、ロボアドバイザーやフィンテックという用語をメディアで多く目にするようになりましたが、ロボアドバイザーについて、「知っている」が14%、「聞いたことがある」が22%で、合計で36%の日本人が、知っているまたは聞いたことがあると回答しました。

また、知っていると回答した人に、今後1年間で利用する可能性があるかを聞くと、58%が「可能性がある」と回答、25歳から45歳では70%が「可能性がある」と回答しました。

一方、米国においては、「知っている」が24%、「聞いたことがある」が23%、知っている人で、「利用する可能性がある」と回答した人は50%でした。

テクノロジーとアドバイスの併用が
求められている

テクノロジーやオンラインを活用した投資への関心は高まっていますが、テクノロジーとアドバイスの併用が求められているようです。

日本において、オンラインを使って金融商品を取引したいと考えている人のうち、合計で29%の人がアドバイスと併用してオンラインで取引したいと回答しました。

一方で、ファイナンシャル・アドバイザーを活用している人が日本の倍以上におよぶ米国においては、48%の人が、アドバイスとの併用を希望しました。

テクノロジーの活用に加えて、アドバイスを受けながら投資を続ける人が増えることで、より長期的な資産形成が活性化していく可能性があるでしょう。

テクノロジーとアドバイスの併用が 求められている

調査の詳細
本調査はインターネットを通じて、日本の個人1,000名(25歳~74歳、男性469名、女性531名。金融資産1,000万円以上のマス富裕層382名を含む)から回答を得ました。グローバルに実施し、日本の投資家意識の調査のみならずグローバルとの比較が可能となっています。なお、日本以外の対象国/地域は、米国、カナダ、メキシコ、コロンビア、ブラジル、チリ、英国、スペイン、ドイツ、イタリア、フランス、オランダ、スウェーデン、中国、香港、シンガポール、台湾となっています。調査は、2017年1月に行われました。

重要事項
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