リタイアメント

リタイアメントに対する準備は、
グローバルよりも遅れている
日本もグローバルも同様に、約半数の回答者がリタイアメント後の資金に不安を抱いています。一方で、早く準備を始める必要性や 必要な資金への理解、リタイアメント資金の準備状況は、
グローバルと比較すると、大きな遅れが見られます。

調査対象地域:グローバル 分析対象者数:グローバル 31,139人、日本 1,000人




リタイアメントに向けて早くから資産運用を始めるべきとの見方は少ない

リタイアメントに向けた資産運用を始めるのにふさわしい年齢に関して質問すると、29歳までに開始するのがふさわしいと答えた 日本人の合計が20%、39歳までと答えた人の合計が47%となりました。 上述の通り、リタイアメント資金の準備ができていると答えた日本人がグローバルよりも大幅に下回っていることを考えると、 少しでも早く準備を始めることへの理解を深めることが重要であるといえるでしょう。




リタイアメントに向けた資産運用を始めるのにふさわしい年齢は?



リタイアメント後の所得を得る方法としてインカム収入を選択した人の比率は少ない

リタイアメント後も年金以外の収入源を確保する必要があります。医療技術や生活水準の向上などで、考えていたリタイアメント期間が延びる可能性も十分あります。リタイアメント後の取得を得る方法として約1/4の日本人が株式や債券からのインカム(利子・配当・分配金)収入と回答していますが、 比率としては高いとはいえません。日本人はリタイアメント後も、もっと投資と向き合う必要がありそうです。



リタイアメント後の所得を得る方法は?



リタイアメント後の年間受け取り金額が把握できるか、が重要視されている

リタイアメント資金の形成に向けた投資信託を検討する際には、年間の受け取り金額を把握したい、というニーズが高く、リスクを抑えることや運用会社が信頼できるかなどを大きく上回りました。
一方、最も多かった回答は「わからない」でした。
日本におけるリタイアメント資金の準備状況がグロー バルに追いついていくためには、そのための商品の品揃えやアドバイスなどのサービスが拡大し、理解が広がることが重要であると言えるでしょう。



リタイアメント(退職)後の資金形成に向けたファンドを検討するにあたり、最も重要な点は何ですか?






5つのポイント